信用リスクは信用がなくなる事で起こるリスクです。
信用を積み重ねる事は難しいですが、信用は一瞬で失います。
そして、信用されている時にはわからなかった様々な問題が起こります。
信用は目に見えないですし、数値化する事も難しいです。
そして、信用は周囲からの評価で決まるため、当事者が努力しても一度失った信用を取り戻す事は難しいです。
基本的に信用リスクは不安材料が増える事で増加します。
そして、その不安材料が集まり、不安が確信へと変わると信用は失われます。
決定的な状態となった時に信用はなくなります。
具体例
株価は信用度によって大きく価格が変動します。
基本的に株を購入する際にはその会社が倒産しない前提で購入します。
仮に倒産する可能性の高い会社は配当金や優待などの利益率が良くても購入をためらう人が多いです。
これは配当などの収益よりも、投資資金（元本）が減少する可能性が高いからです。
そのため、株を保有し続けたい人は減少し、売却したい人が増加します。
その結果、需給バランスが乱れ株価は下落しやすい傾向があります。
このような影響から、倒産のリスクが少ない会社は配当金や優待などの利益率が低い傾向があります。
反対に、倒産のリスクが高い会社ほど信用リスクというリスクプレミアムがつくため、利益率は高く設定されている事が多いです。
特に、決算報告で会社の業績が予想以上に下がると、業績不振の影響で長期的に経営が悪化していく可能性（債務不履行、財政難、経営不振、株価の下落、配当の減少・撤廃、優待の減少・撤廃）を考慮し、株価は下落しやすい傾向があります。
まとめ
信用リスクは株に限った話ではありません。
債券や不動産などにも信用リスクはあります。
基本的に不安材料が多いものは利回りが良くなり、不安材料が少ないものは利回りはよくありません。
つまり、不安材料が増加する事でリスクプレミアムが付き、リスクが増加しリターンも増加する傾向が強いです。
不安材料は信用リスクだけではなく、為替変動リスクや流動性リスク（リクディティリスク）などもあります。
いずれにしても、リスクアセスメントを考慮し生活防衛資金を蓄え、可処分所得の範囲で投資をする事が望ましいです。
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