原価はその製品を作成する際にかかる費用です。
原価を正確に把握するためには原価の計算を行う必要があります。
原価計算には材料費、労務費、経費などを計算する事で原価がわかります。
通常は原価に利益を載せて販売を行う事で、その製品が売却された時に利益が発生します。
しかし、慈善団体や公共事業などでは利益がないものもあります。
具体例
日本で使われている1円玉の製造コストは1円よりも高いです。
(2003年に1枚13円の赤字と考えられています。)
そのため、1円玉を発行すればするほど国にとっては損失が膨らみます。
しかし、1円玉を製造しない場合は利便性が損なわれるため経済的な損失が発生する可能性があります。
1円玉の材質はアルミニウム100%です。
アルミニウムは高い時期には300円/kgを超える事もあります。
1kg(1,000g)=300円とすると
1g=0.3円
つまり、1円玉の30%は原材料価格です。
ここに労務費や経費などが加算される事で1円の製造コストは1円を超えます。
近年の製造技術の発展により、2003年の13円の赤字とされていた時期よりも製造コストを抑える事に成功しています。
現在(2015年)では1円玉の製造コストは3円とされています。
技術が発展する事で製造コストを下げる事に成功した現在でも、1円を発行する事で損失が発生しています。
まとめ
製造する際には原価のみではなくその他の費用もかかります。
設計費・製造費・運搬費など製造にかかる費用は多種多様です。
この費用の合計が製造原価になります。
しかし、製造原価で商品を販売すると利益がありません。
そのため、製造したものには利益見込んだ商品価格をつけなくては商売は成立しません。
仮に1円玉を商品として運用するならば、製造費用が3円かかっているので、最低でも4円で売却しなくては商売は成り立ちません。
このように、実際にかかる費用の原価計算を行わなくては、取引をしていて利益がでているのかがわからなくなってしまいます。
備考
現在は1円よりも金属としてのアルミの価格の方が低いですが、仮にこれが逆転し、アルミの価格が1円を超えても、日本の法律では硬貨を故意に損傷・鋳潰す(いつぶす:溶かして素材として使う)事は貨幣損傷等取締法という法律によって禁止されています。