流動性リスクは売買が減少する事で取引が成立しなくなる事で起こるリスクです。
物の流動性が低下すると売りたい時に売れない・買いたい時に買えない可能性が高くなります。
特に問題視されるのは短期間で売却したい場合に流動性が少ない状態では購入者の要望が強く反映されてしまうため、安価な取引となりやすいです。
そのため、売却する際に不利益な取引を行わざるを得ない可能性が高くなります。
流動性リスクの具体例
流動性が低下する主な原因は「信用リスク」「需給バランスの乱れ」です。
株式市場でＡ社の業績が不振で純利益・配当・優待などが低下すると倒産の可能性を考慮する人がでてきます。（信用リスク）
倒産するリスクが高くなると「売りたい人は増加し、買いたい人は減少」します。（需給バランスの乱れ）
買いたい人が減少すると株価は下がり、安価でしか株を売却する事ができなくなります。（流動性リスク）
さらに株価が下がり続けると上場廃止の可能性もあります。
上場廃止となっても配当や優待はありますが、市場を通じて持ち株を売却する事が出来ないため流動性が低く、売却希望価格で売却する事は困難です。
まとめ
基本的に流動性は需要と供給の総和が多ければ流動性が高くなります。
しかし、市場の流動性ではなく、そのもの単体の需給バランスを考える事が重要です。
株式は知名度が低い銘柄や、暴落によって買い手が少ない状態の場合は流動性が低いため現金化する際に安価な状態で取引を強いられるため、不利な取引となる傾向が強いです。
また、流動性リスクは株式以外にもあります。
基本的に不動産は同一の条件の物件が少なく、市場も限られているため流動性リスクが高いです。
反対に国債や社債などは流動性が減少しても満期によって債券は回収できるため、流動性のリスクは少ないですが、国が破綻し回収できないこともあるためリスクはあります。
このように投資対象と考えられているものは全般的に流動性リスクを少なからず考慮する必要はあります。
また、日常生活でも災害などによって物資の供給が困難になる場合は流動性リスクが発生し、通常よりも高額で取引される事もあります。
近年の起きた新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の際にはマスクの需要が増加し価格が高騰したのは記憶に新しいです。
