サブプライムローンは信用情報の低い人向けのローンです。
サブプライムローンは主に海外で行われており、サブプライム層（プライム層よりも下の層に該当する顧客）向けの通常の融資とは異なったローンです。
サブプライム層は
- 所得の水準が低い
- 所得に対して借入額が50％以上の人
- 過去1年以内に支払いの30日以上の遅延があった人
- 過去5年以内に破産した人
- クレジットやローンの利用歴の少ない人
などの基準があり、多く該当するほど信用情報が優良ではないと判断されます。
サブプライム層には日本でいう金融事故や自己破産などを起こしたような人も該当します。
また信用情報は優良でも借り入れが大きすぎる場合はサブプライムローンが利用される事もあります。
このような経緯からサブプライム層は通常の融資が受けられない為、その負債を証券化し、投資家へ販売する事で投資家から間接的に融資を受ける形になっています。
また、サブプライム層は通常の融資先よりも信用情報が良くないため、サブプライムローンは金利も高く設定されています。
サブプライムローンの問題点
サブプライムローンの問題点は通常は融資できない対象にまで融資をしている点です。
過去の経緯から採算が取れないと見込み融資が行えないと判断されている人に対しても融資を行っているため、貸付を行う際のリスクが高いため金利も高くなります。
また、サブプライムローンは住宅に限らず、自動車なども含むため、貸付利率も高くなりやすいです。
つまり、融資する時点で返済が行えるかわからない人に対して、通常よりも高い貸付率・金利で契約を行っています。
そのため、返済の遅延・不能が多く発生しましたが、表面化する頃には大きな影響力を持ってしまっていました。
まとめ
サブプライムローンは自分の返済能力を超えた過剰な融資を受ける事が出来ます。
そのため、多重債務の様に返済できる額に対して返済が過剰になります。
その結果、返済ができなくなってしまう人が多く表れてしまいました。
このようになると貸す側も借りる側もどちらにとっても不利益しかありません。
しかし、このような状態になってしまった背景には当時の住宅価格の高騰という背景がありました。
借入金の返済が行えない状態ならば、担保の住宅を回収する事で住宅価格は契約時よりも高騰していると考えていたためです。
しかし、住宅価格の下落が起こり回収した住宅の価値が、想定していた住宅価格よりも減少してしまったため、貸し手は採算がとれなくなってしまいました。
また、海外で契約が多いのは非遡及型融資（ノンリコースローン）のため、融資先が住宅価格の下落によった影響を大きく受けてしまいました。
備考
サブライムローンは証券化されて世界中の投資家へ販売されましたが、2007年夏頃から次第に住宅価格が下落を始めた事から、今まで証券化されていたサブプライムローンは不良債権へと変わっていきました。
そして、2008年終盤には当時の大手投資銀行グループであったリーマン・ブラザーズ・ホールディングス（2018年現在では清算業務を行う法人が存続しています。）が倒産したことで、リーマン・ショックが引き起こされました。
ここに世界同時株安が重なったことで世界金融危機の原因となりました。
